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ごあいさつ
副会長 安藤高夫(永生病院 理事長) |
地域包括ケア病棟協会副会長を拝命しております安藤高夫です。<br/ > 地域包括ケア病棟は『サブアキュート(在宅等緊急受入・在宅等予定受入)』『ポストアキュート』『在宅復帰支援』の3つの役割・4つの機能があり、様々な病態をもつ患者様を受入れることができる非常に懐の深い、最大で最強の病棟です。2014(平成26)年度に新設されて以来、病棟数も着実に増えており、地域密着型の急性期病棟を地域包括ケア病棟に変更したり、慢性期病院に地域包括ケア病棟を設置して慢性期多機能病院になったりと、地域包括ケアシステムを支えるための屋台骨として大きな期待を感じています。一方で診療報酬では、改定の方向性から「地域包括ケア病棟の役割」を地域の中でどのように果たしていくかが重要になっており、地域包括ケア病棟の”質”を論じ高める時期に入ったように思います。地域包括ケア病棟協会では、官民を含む設立母体・規模・地域の異なる様々な病院が会員になっていますが、仲井会長はそれぞれの特徴に配慮し、バランスよくニーズを満たすような協会運営をなさっています。地域包括ケア病棟の3つの役割・4つの機能を余すところなく活用するためにも、仲井会長を筆頭に、地域包括ケア病棟協会の皆様と切磋琢磨したいと考えております。今後ともご指導ご支援を賜りますようお願い申し上げます。 |
副会長 猪口雄二(寿康会病院 理事長) |
この度、地域包括ケア病棟協会の副会長を拝命いたしました猪口雄二です。従来、全日本病院協会の提唱した「地域一般病棟」(高齢者を中心とした、地域連携を基礎にする急性期・亜急性期の病棟)の概念作りや調査、「亜急性入院医療管理料」のデータ作成等に係わってきました。これらはすべて「地域包括ケア病棟」に包括されています。 今後、地域包括ケア病棟は大きく発展すると思います。そして、地域医療におけるあるべき姿、診療報酬制度との関連、地域包括ケアとのかかわり等、多くの論議が必要となるでしょう。社会保障給付が制限されていく中で、地域包括ケア病棟がどのように発展できるかは、医療現場における存在価値をどこまで高められるかにかかっています。 微力ではありますが、この病棟のために努力は惜しまない覚悟です。今後とも宜しくお願い申し上げます。 |
副会長 加藤章信(盛岡市立病院 院長) |
地域包括ケア病棟協会副会長を拝命致し、仲井会長先生の補佐役の一人として役割を仰せつかっております盛岡市立病院長の加藤章信です。 2025年問題を目前に地域包括ケアシステムの推進が時代のニーズでありますが、その旗手として皆様方にとってお役に立つことが当協会のミッションと存じます。 私の職場である盛岡市立病院は岩手県盛岡市にあり、当院は2014年11月より地域包括ケア病棟を本格稼働しています。本県は全国有数の医師・医療機関の足りない地域ですが、「オール岩手」で医療機関や介護施設、在宅療養を支える関係機関等と良好な連携を取っていくために地域包括ケア病棟・病床は優れたシステムであると日々実感しています。 人口減少と少子高齢化の中でご当地に合った生活支援型医療提供に大変有用な地域包括ケア病棟・病床をさらに充実・発展すべく諸先生方におかれましては今後ともご指導とご支援を賜りますようお願い申し上げご挨拶とさせて頂きます。 |
理事 井川誠一郎(平成医療福祉グループ 診療本部長) |
平成医療福祉グループの井川誠一郎と申します。当グループは回復期・慢性期医療の分野を専門とする医療・福祉グループとして、徳島を始め、東京や大阪へ病院・施設を展開しており、病院としては現在26機関があります。この内11の病院に地域包括ケア病棟があり、合計で408床を有しております。従来より当グループでは「絶対に見捨てない」という理念のもと、慢性期医療においても療養を目指すのではなく、しっかりとした医療を行ったうえで、在宅復帰をできる限り目指すべきと考え、邁進してまいりました。地域包括ケア病棟は慢性期医療への入り口であり、急性期医療とは異なり総合的な診療が求められる病棟であります。その点で地域包括ケア病棟は亜急性期から慢性期医療を主体として行ってきた我々が目指し、実践してきた医療を行う場所として最も適していると考えております。当グループでの私の経験が本協会の役員としてお役にたてれば幸いです。どうぞよろしくお願いいたします。 |
理事 石川賀代(HITO病院 理事長) |
1976年に先代が、石川外科医院を開設後、2次救急病院として24時間365日体制で地域医療を支えてきました。 2009年の宇摩医療圏域の地域医療再生計画における病床の再編・統合計画により、104床の増床許可をいただき、2013年に現在のHITO病院が開院しました。石川ヘルスケアグループ内の機能分化をより進めながら、地域の医療機関、行政の方々と連携を図り、グループの総合力を生かして、地域の皆さまの「いきるを支える」サポートをしていきたいと考えております。 地域と、医療・介護をつなぐ地域包括ケア病棟は、今後、必要不可欠となる病床であると認識しております。地域特性を考えた、今後の病院のあるべき姿を考えていきたいと思っています。 |
理事 江角悠太(志摩市民病院 院長) |
こんにちは!志摩市民病院の江角悠太と申します。未だ30代の若輩者ですがよろしくお願いいたします。 地域包括ケアの理念は、「住みなれたまち、住みなれた家で、生きがいをもち、最期まで暮らせる」 私が長年感じる、生きがい、という言葉を付け加えちゃいましたが。 対象者の年齢はそれくらいでしょう? おそらく50〜60代以降の方でしょうか。 家を建て、その地に根付き、子育てを終え、定年を迎え、第2の人生へ、さあこぎ出そう。親の介護をしながら、今後自分がどう生きていくか、残された20〜30年ほどの時間をなんのために使うか。 親と近くに住めたら、平均10年ほどのある介護期間に時間的、金銭的余裕がでる。親の意思を尊重して、安らかに見送った後には、そろそろ自分も介護が必要な状態になっている。であれば息子娘に近くにいてほしい。息子娘にとってすれば、定年を終えて新たな土地へ移住してくるより、30〜40代で親の近隣に家を建て、腰を落ち着けられていれば、より住みやすい。そしたら子供もいるから、、、。 そんなことを毎日考えている日々です。ただ、一つだけ強く思うことは、この理念を叶えるためには、医療介護だけでは甚だ不十分である、ということです。ただ暮らせる、だけでは人は健康になりません。それこそ冒頭に申し上げた「生きがい、生きている意味」これが足りないと訴えている高齢者がとても多い。「もう十分です。早くお迎え来ないかな。」とよく表現されます。 人の幸せは、人との関わりの中で生まれる。 ハーバード大学が出した、最も長年、幸せが何かを研究した結果です。 その中で、その「人」とは家族、または家族のような存在であると、日常、街を歩き、おじい、おばあと会話していると強く感じます。 全ての産業は、その生きがいを作るためにある。 それを牽引していけるのは、もちろんその答えを持っている患者、高齢者に最も近い医療介護です。答えのない新たなステージにワクワクしています。 |
理事 草場鉄周(栄町ファミリークリニック 理事長) |
北海道家庭医療学センターの草場鉄周と申します。 この度、地域包括ケア病棟協会の理事の末席に加わらせて頂き、誠にありがとうございます。 私は家庭医として無床診療所で外来・訪問診療に従事してきましたが、近年の病棟再編の動きの中で、在宅医療における後方病床としての地域包括ケア病棟の役割の重要性を感じております。 また、私どもの仲間が帯広協会病院総合診療科を運営する中で、地域包括ケア病棟で総合診療医が活動する様子を見るにつけ、総合診療と地域包括ケア病棟の親和性の高さも実感しております。 病棟医療については全くの素人でございますが、そういった立場から皆さんのお役に立つことができればと考えております。 今後ともよろしく御指導の程、お願い申しあげます。 |
理事 田中志子(内田病院 理事長) |
みんなの笑顔がずっと続くよう 地域愛で、まちづくりを目指す 当院の強みは認知症のケアです。その根底には、揺るぎない「地域愛」があります。 急増する認知症高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けるためにはどうしたらよいのでしょうか。課題は少なくありません。 そうした中で、何よりも大切なことは本人の意志を最大限に尊重すること、家族を最大限に支援していくことであると信じています。 私は、99床の病院と高齢者施設が集合した医療法人グループの理事長を務めています。当院が所在する地域は、人口5万人弱の過疎地です。今後、さらに地域包括ケアを推進し、地域住民と一緒になって活性化させなければ、この地域の過疎化はますます進み、人口減少に拍車がかかってしまうと危惧しています。 そうならないためにも、地域に根ざした医療・介護サービスを積極的に展開することによって、この地域における雇用を活性化させ、幼い子どもたちが大人になってもこの地を共に支えていけるような「まちづくり」を目指して取り組んでいます。 新型コロナウイルスという想像もしなかった驚異の敵に私達医療界は翻弄されています。感染患者を受け入れても、受け入れなくても、大きな負担のまっただ中で、まだ手探りが続きます。日々、模索しながらスタッフが一丸となって、患者さんや利用者の笑顔がずっと続くように、私たちも笑顔で頑張っていきたいと思います。 会員の皆さまには、さまざまな場面で教えていただくことが多いと思います。私も、これまでの経験や思いを積極的に提供し、引き続き、地域包括ケア病棟協会は、仲井会長の指揮の下で今後もさらに拡大していき、「最強で最大の地域包括ケア病棟協会」になると確信しています。全国の急性期病院をはじめ、国公立病院の参加も増えています。さまざまな会員の英知が結集されています。 私たちのような小規模の病院からも現場の取り組みを提供し、皆さまのお役に立てるように努めてまいります。地域包括ケア病棟の未来について、皆さまと共に考えていきたいと思っています。これからもどうぞよろしくお願い申し上げます。 |
理事 戸田爲久(ベルピアノ病院 院長) |
当院は平成24年4月に新築移転と同時に回復期リハビリテーション病棟を開設しました。移転当初から「帰ろう、住み慣れた街、住み慣れた家へ」を基本方針として在宅復帰支援だけでなく、在宅療養支援病院として地域の在宅療養を支えてきました。その活動の中でよりポストアキュート機能を高めるために平成26年7月に医療療養病棟を1病棟地域包括ケア病棟に転換いたしました。その結果、回復期リハビリテーション病棟、地域包括ケア病棟、医療療養病棟の3種類の病棟を有する形となり、患者様の状態に応じた病棟で対応し在宅復帰や在宅療養をサポートできるようになりました。地域包括ケア病棟では地域の急性期病院と連携したポストアキュート機能の充実とともに、今後はサブアキュート機能の維持向上にも力を注ぐことでさらに地域の在宅療養を支援していきたいと考えております。 今後もより質の高い看護・介護・リハビリテーションを提供し地域に貢献するとともに地域包括ケア病棟協会の理事として研鑽に努め、協会の進歩・発展に少しでも寄与できればと考えております。 |
理事 西村直久(西部総合病院 理事長) |
2019年12月に新型コロナウイルス感染症が世界で発見されてから現在まで2年を超える長きに渡り、世界中がコロナ対策に奔走し、withコロナのあるべき形を模索している現状です。長引くコロナ禍のなか、地域医療を守るため、医療の最前線に立ち、日々尽力されておられる全国の医療従事者の皆様に敬意を表します。 コロナ禍も3年目に入り、日常に深く浸透したことで、コロナ対策を講じながら、通常医療との両立ができるようになってきました。この間、WEBを通じた非接触でのコミュニケーションが当たり前となり、医療界のICT技術導入に良い変化をもたらしました。また、コロナだけでなく新興感染症への備えを改めて意識し対策検討が進められるなど、この2年間の出来事を糧として、より良い医療提供を目指して邁進していく所存でございます。 埼玉県は全国一高齢化が進むスピードが速いといわれ、それを支える病床が不足している地域も存在します。医療介護総合確保推進法制定以降、急ピッチで地域医療構想や地域包括ケアシステムが進められ、病院の機能分化や在宅医療の推進、医療と介護の連携においても整備されつつあります。その中核を担うのが地域包括ケア病棟(病床)であり、当県においても多くの病院が地域包括ケア病棟を設けており、当院でも病棟間連携の要を担っております。 微力ではありますが、地域の医療や介護の向上のお役に立てるよう努めされていただきます。よろしくお願い申し上げます。 |
理事 野瀬範久(野瀬病院 理事長) |
私は医療法人社団十善会野瀬病院長の野瀬範久と申します。 この度は、地域包括ケア病棟協会の理事を拝命頂き、誠にありがとうございます。 私は、当法人の理念「愛情・丁寧・親切」の元、「困ったときの野瀬病院」と言ってもらえるように地域密着型病院を目指して日々、 診療をしております。 当院は、昭和10年野瀬外科医院として開院。 昭和26年、医療法人社団十善会野瀬病院として医療法人グループをスタートさせました。 平成26年現在地に新築移転し、翌平成27年に地域包括病床30床を新設いたしました。 平成30年に旧病院跡地にサービス付き高齢者住宅・訪問介護事業所開設・透析センター・診療所開設を行いました。 地域の特性上、高齢者・独居(日中独居)世帯が多く、在宅医療へのサポート・在宅医療からのサポートとして地域包括病棟を 活用し地域密着型診療に貢献出来ればと考えております。 現場で分からない事・困っている事を当協会で相談・協議を行い全会員の方々へフィードバックする事が初心者の私の役割だと考えております。 |
理事 富家隆樹(富家病院 理事長) |
この度理事を拝命いたしました富家隆樹です。引き続きよろしくお願いいたします。 富家病院は埼玉県ふじみ野市にあります261床の病院です。「されたい医療、されたい看護、されたい介護」を理念として掲げております。当院は地域包括ケア病棟を持たない時に地域包括ケア病棟協会に入会させていただき、多くを学ばせていただきながら2019年4月に60床増床した際に、地域包括ケア病棟30床を新設しました。 実際に運営してみて、認知症の急性増悪、人工呼吸器の管理、手術患者などの急性期から慢性期まで多岐に渡る患者を受け入れる懐の深さと自由度の広さを地域包括ケア病棟に感じており、重度慢性期医療を目指す当院にとって新たな扉が開きました。 当院の経験をもとに会員の皆様と共に協会活動に微力ながら貢献していければと思います。どうぞよろしくお願いいたします。 |
理事 堀米直人(飯田市立病院 院長) |
この度協会の理事にご指名いただきました飯田市立病院院長の堀米直人です。微力ではありますが頑張りますのでどうぞ宜しくお願いいたします。私たちの病院は長野県の南部飯田市にある407床の自治体立病院で、地域医療支援病院、救命救急センターなどの指定をうけ地域の急性期医療を担っています。しかし飯田下伊那二次医療圏は少子高齢化、労働力不足が顕著で、地域包括ケアシステムの構築もすすむ中、高度医療・急性期医療だけで病院を維持して行くことは難しいと判断し、平成29年12月から地域包括ケア病棟の運用を始めました。また地域医療構想についても当圏域は病床数も病床機能も順調に調整が進み、さあこれからという時にCOVID19感染症拡大が始まりました。感染症指定医療機関でもある当院は、ここ2年間は地ケア病棟を感染症病棟に転用しコロナ患者さんを受け入れ、当院の回復期の患者さんを地域の病院にお願いしている状況です。現在は当院の地ケア病棟が再開されるコロナ収束の日を心待ちにしています。 |
監事 鬼塚一郎(田主丸中央病院 理事長) |
福岡県久留米市の東部、筑後川流域の田主丸と言う片田舎で343床の地域医療支援病院を経営しております。急性期病棟から緩和ケア病棟、精神科病棟まで様々な病棟を取り揃えながら地域のニーズに応えようと日々、苦闘していますが、各種病棟の中においても地域包括ケア病棟は、当院のような地域密着型の病院には大変よく適合する病棟だと実感しております。 今回の診療報酬改定は、地域包括ケア病棟にとって何かと厳しい改定にはなったと思いますが、当院にとってかけがえのない病棟である事に変わりありません。 理事の皆様には会長の仲井先生をはじめ、若手病院経営者の会などを通じて普段から親しくさせて頂いている方々が多数、活躍してあり大変、心強く励みにもなります。是非、会の発展のために微力ながらお手伝いさせて頂きたいと思います。 どうぞよろしくお願い申し上げます。 |
監事 平林高之(砂川市立病院 病院事業管理者) |
砂川市立病院の平林高之と申します。監事就任に際しご挨拶させていただきます。 当院は北海道の中央部 札幌市と旭川市のほぼ中間にある人口16000人の小市の自治体病院です。高齢化率は40%にせまり少子高齢化が急速に進む地域です。その中で当院は高度急性期から在宅まで幅の広い医療を展開しております。当地域はもともと回復期、慢性期病床が少なく、当院での地域包括ケア病棟の存在は必然と感じています。定期的な患者満足度調査を実施していますが患者さんやご家族からの評価も高く多くの患者さんが在宅復帰しております。医療を取り巻く環境は益々厳しくなりますが荒波を乗り越え地域に貢献していきたいと考えております。 |
顧問 小熊豊(全国自治体病院協議会 会長) |
2018年4月より砂川市立病院名誉院長に、6月より全国自治体病院協議会会長に 就任し、当協会では理事から顧問になりました。 砂川市立病院では、地域包括ケア病棟で治療された90%以上の患者さんから、自宅に 戻れる自信がついた等の感謝の言葉をいただいています。 職員も多職種連携が一層進み、病院挙げて地域密着型、多機能病院に取り組む状況と なっています。 地域で自院の果たすべき役割を考える時、地域包括ケア病棟(床)のご活用をお考え いただくことも必要と思います。 当協会にご参加いただき、一緒に勉強いただくことが、 有効な手段の一つと考えます。 医療の世界では変革の荒波が押し寄せていますが、負けずに頑張りたいと思っています。 どうぞ宜しくお願いいたします。 |
顧問 武久洋三(日本慢性期医療協会 名誉会長) |
私は2014年の頃にすでに、これからは地域包括ケア病棟の時代になると予想していました。それまでは、一般病床はすべて「急性期」といわれていましたが、実は特定除外制度などにより急性どころか慢性の中の超慢性患者まで急性期病床に山ほど入院していました。2020年いよいよ日本の病床機能の整理が始まります。自称急性期病床の急性期からの排除、ただただ入院させておくだけの偽物慢性期病床の介護施設への放逐が始まっています。これからの病床数は約30万床の急性期病床と約30万床の地域包括ケア病棟、そして約30万床の慢性期病床の90万床程度になることは必定です。それに精神科病床を入れても全病床120万床までの時代が来ます。その中で地域包括ケア病棟が地域医療の中心となる時代はもうすぐそこです。 |
顧問 邉見公雄(全国公私病院連盟 会長) |
地域包括ケア病棟協会、順調円滑の御発展、御同慶の至りです。政府の方針や世の流れ、医療の効率化、全てにマッチしているからと考えています。もう一つは仲井会長始め役員の熱意、そして庄田事務局長以下職員の献身的な努力も相俟ってと。 |
参与 川上浩司(京都大学大学院 教授) |
このたび、本協会の参与に任命いただきまして、ありがとうございます。私は、京都大学では、医療や健康に関する各種データベースを用いた臨床疫学、薬剤疫学、費用対効果研究を主宰させていただいております。日本の人口動態と社会構造の変革から、今後、地域包括ケア病棟は、わが国の医療において最も重要な臨床現場となると確信しております。 地域にはそれぞれ特性がありますが、地域包括ケア病棟が「ときどき入院ほぼ在宅」の要としての役割を担っていくことは間違いないと考えています。私どもが専門としております、医療データを用いた疫学研究によって、社会、患者、医療者いずれに対しても貢献ができますように尽力をしてまいる所存です。 |
参与 小山信彌(東邦大学医学部 名誉教授) |
地域包括ケア病棟協会の参与を任命して頂きありがとうございます。現在東邦大学医学部医療政策・渉外部門で大学病院を中心とした医療制度、教育制度について厚生労働省、文科省との渉外を仕事として大学に在籍しております。 主に急性期を担う大学病院は、平成の時代大きな変革が求められてきました。その代表格が「DPC制度」の導入です。この制度により、大学病院での医療は高度な医療を、安全に、安心して受けられるように努力してきましたが、さらにこの制度の導入により、標準的な医療が示されるようになり、より効率的な運用が求められるようになりました。平均在院日数は4週間から2週間以下に減少しました。このような状況になると、すべてが2週間で退院できるわけではなく、一定程度の患者さんは、リハビリを中心とした継続医療が必要となります。その意味で、リハビリ、継続医療を中心とした治療のできる病棟としての地域包括ケア病棟が重要になってくるものと考えます。 急性期病院の立場から、何を求めているのか、そして地域包括ケア病棟が急性期病院に求めるものは何なのかを検討し、今後の医療の方向性について地域包括ケア病棟協会に様々な意見を述べたいと考えます。どうぞよろしくお願いします。 |
参与 小山秀夫(兵庫県立大学大学院 特任教授) |
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参与 下沖収(岩手医科大学 教授) |
本協会の参与に任命いただきました岩手医科大学救急・災害・総合医学講座総合診療医学分野の下沖収と申します。 私は、前任地の岩手県立千厩病院で27床の地域包括ケア病棟を起ちあげました。 偏在による医師不足に悩みながらも、地域医療構想を進め、 地域包括ケアシステムの中で積極的に役割を果たすためには、地域包括ケア病棟がキーステーションになるものと考えておりました。 2017年度から岩手医大に移ることになり、総合診療医の養成に取り組んでおります。 総合診療医には、臓器・疾患に関わらず全人的・包括的診療ができる基本能力と家族も地域社会も診る視点を備え, 多職種と協働しながらさまざまな医療現場に対応することが求められます。 それ故に、地域包括ケアシステムの中での活躍が期待されております。 地域包括ケア病棟協会の活動が、これからの医療・介護提供体制の構築や住み慣れた地域でいつまでも生活できるために、必ずや貢献できるものと確信しております。 私も微力ながら、当協会の発展のために尽力させていただければと考えております。 どうぞよろしくお願い申し上げます。 |
参与 高橋泰(国際医療福祉大学大学院 教授) |